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ROA (Return On Assets)=総資産利益率

ROAとは、事業に投下されている資産がどれだけ利益を獲得したかを示す指標です。総資産利益率とも呼ばれます。

ROAは事業の効率性を示す指標としても知られています。ちなみにROAは、「Return on Assets」と英語で表記し、リターン・オン・アセット(リターン・オン・アセッツ)と読みます。


ROAの算式は次のとおりです。

ROAの算式(図解)



ROAの図解

ROAを図解すると次のようになります。


ROA図解



ROAの計算

当期純利益と総資産の金額を入力して計算ボタンをクリックするとROAが計算されます。


当期純利益 ROA
総資産


ROAは、10%程度だと「かなり優良」、5%前後だと「良い」、1〜2%程度で「普通」とされます。



ROAの統計データ(業種別平均)

経済産業省発表の平成26年企業活動基本調査速報(平成25年度実績)による業種別のROAの平均は次のとおりです。


24年 25年
全業種平均 1.7 3.1
製造業 1.8 3.8
卸売業 2.5 2.8
小売業 2.8 2.9

さらに詳細な統計データはこちら



ROAの分子の利益

ROAの分子の利益にどんな利益を使うのかにはいろいろな考え方がありますが、税引き後の当期純利益を使うのが一般的です。

理由としては、企業の事業活動は法人税等の税金コストを差し引いた実際に手許に残る利益の獲得を目的としているため、事業活動の効率性・収益性の判断も税引後ベースで行うべきだからです。

税引後の当期純利益以外には、支払利息と法人税等を差し引く前の利益を使うべきとするという考え方もあります。その理由は、支払利息と法人税等を差し引く前の利益でROAを計算すると、ROAと借入金利とを比較することで財務レバレッジの有効度を判断しやすいためです。



ROA>借入金利

すなわち、「ROA>借入金利」であれば、借入金利以上に利益を獲得できているため財務レバレッジ効果がある、もっと借入金を増やしてでも事業を拡大すべきとなります。



ROA<借入金利

逆に「ROA<借入金利」の場合は、借入により調達した資本を事業に投下して得た利益が借入金利を下回っているため、銀行借入等による財務レバレッジで総資本を増加させたことが逆効果になっている、したがって理論上は事業を縮小して借入金を早期返済すべきとなります。

もちろん、会社は利益獲得のためだけに借入を行うのではなく、その多くは資金繰りのために借入を行っているため、上記の判断はあくまで理論的な考え方に過ぎませんが。


ROAの分子の利益

ROAは売上高利益率×資産回転率へと分解することができます。



(分解前のROA)

ROAの算式(図解)



(分解後のROA)

ROAの算式の分解(図解)




ROAとROE

ROAに類似するものとしてROEがあります。ROEは、事業に投下されている自己資本が利益獲得にどれほど貢献したかを示す指標であり、分母が自己資本である点でROA(分母が総資産)と異なります。算式は以下のとおりです。

ROEの算式(図解)




ROAとROEの算式の違い

ROAとROEの算式の違いを図解すると次のとおりです。

ROAとROEの算式の違い(図解)

ROAとROEの算式の違い(図解)




ROAとROEどちらが重要か?

株主重視の経営のもとでは株主利益の最大化が命題とされるため、株主資本である自己資本を分母にするROEがROAより重視される傾向にあります。

しかし、ROEは借入金を増やして自己資本比率を下げることで意図的に高く見せることができるという欠点があります。

自己資本比率は、高ければ高いほど、会社の安定性・安全性という観点からは優れています。したがってROEは、株主資本の効率性を図る指標としては優れていますが、有利子負債の増加リスクと背中合わせであることから万能な指標と考えるのは少し危険です。

つまり、財務レバレッジをかけることで操作的に上昇させることができるROEは、指標の信頼度という面でROAに劣ります。

とはいえ、中小の同族会社であれば、利益をどんどん内部留保して自己資本を少しでも積み上げていくことが対銀行を考えた上でも良いとされますが、これが上場会社のように広く株主から出資を募っている会社の場合は、利益を事業に再投下せず内部留保ばかりするというのは、利益が配当されることを期待して出資してくれた株主に対する一種の裏切りです。

したがって、自己資本比率にしてもROEにしても、全ての企業に一律に良い悪いと杓子定規に財務分析指標をあてはめて評価しようとするのは間違いです。









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